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日本言語学会について

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会長挨拶: 会長　福井直樹（上智大学大学院）

このたび、田窪会長の後任として言語学会会長をつとめることになりました。このような大役に自分が向いているとは思えず、かつコロナ禍が未だ収束しない中での就任となり、しばらくは試行錯誤が続くかと思いますが、お忙しいなか快く委員を引き受けていただいたみなさんと共に、言語学会の発展のために精一杯努力したいと思っています。

日本言語学会会則によると、本会は「言語の科学的研究の進歩・発展に寄与する」ことを目的として作られました。言語に限らず、あらゆる科学（学問）研究には、研究者個人の集中的かつ持続的思索と、知的興味を共有する研究者同士のインタラクションの両方が必要です。むろん、どちらの側面にどれだけの重きをおくかは、分野によって、また個人の性向によって異なりますが、学術共同体である本会としては、研究者個人の研究活動に最大限の敬意を払いながら、研究者間のインタラクションを可能な限り促進することが大きな目標と言えるのではないかと思います。「うたげと孤心」（大岡信）という比喩を用いるならば、「孤心」を尊びながら、なるべく愉快で生産的な「うたげ」を提供することが学術共同体としての言語学会の重要な役割のひとつであると思っています。

人間言語という現象は、人間という生物種が進化のある段階で獲得した類い稀な知的能力であり、人間が持つ様々な創造的能力の根幹にあって、いわゆる「人間の能力」（the human capacity）といわれるものの中核を成す能力です。この能力は、人間が進化する過程で自然によって与えられた能力ですから、自然現象として（適切な抽象化、理想化を施した上で）自然科学的に研究することが出来ます。また、人間言語を獲得し使用する能力は、人間に普遍的に、かつ人間にのみ与えられた知的能力ですから、定義上、「人間の本性」とも呼べる特性の中核をなすことになり、従って、言語の研究は「人間の本性」を探究する人文学に対しても本質的な貢献を行なうことが出来ます。さらに、人間の脳内に生じた言語能力によって生成される言語表現を「外在化」して使用することにより、言語は（いわゆるコミュニケーションを含む）対人相互作用において極めて重要な役割を果たすことになり、その社会的機能は社会科学的研究の対象にもなり得ます。このように、人間言語という研究対象は、その本質からして、人為的な区分である人文学、自然科学、社会科学の区別（あるいはその変形である「文系」・「理系」の区別）を、いわば原理的に乗り越えることをその研究者に促す希有な現象であると言えます。

人間言語が持つこのような多面性を反映して非常に多様な側面を有する言語学という学問は、同時に、様々な誤解、無理解、批判に晒されています。これらに抜本的かつ包括的に対処するためには、中等および高等教育の改革を含む大きな動きを社会に生み出すことが必要でしょうが、個々の研究者がこういったことに本格的に取り組むことは、様々な理由から極めて困難であると思われます。人間言語の科学的研究の進歩・発展に寄与することを目標とする学術共同体としての言語学会は、言語研究者同士の知的インタラクション（うたげ）の場を提供することに加えて、分野の外で起こっている諸問題にも敏感に反応し、時には毅然として無理解や批判に応えていく必要もあるかと思います。

分野のさらなる発展のために全力を尽くすつもりですので、会員および関係者のみなさんのご指導とご支援を心からお願いいたします。

会長　福井直樹

このページでは，日本言語学会の沿革と基本的な方針，並びに現在の諸活動について展望します。

沿革

日本言語学会の歴史は，『言語研究別冊　日本言語学会50年の歩み』(1988年12月)，『日本言語学会大会100回の歩み』(1990年6月)，『言語研究』の各号に掲載の「彙報」から読み取ることができます。大会と機関誌については，本サイトの「大会一覧」および「学会誌バックナンバー」をご参照ください。

上記『日本言語学会50年の歩み』によると，1938（昭和13）年2月に東京神田の学士会館において本学会の設立が決議され，新村出先生を会長とし，副会長の小倉進平先生以下16名の評議員と高津春繁先生以下5名の幹事が選出されたとあります。これに引き続き，同年5月に第1回の創立大会が東京帝国大学で開かれ，そこでは柳田国男先生を含む３人の講演が行われたと記録されています。初期の大会では，金田一京助，市河三喜，神保　格，泉井久之助，佐久間　鼎，新村　出，中島文雄，小林英夫，時枝誠記，服部四郎といった我が国の言語学研究の礎を築いた碩学が競って発表をしていたようです。歴代の会長の氏名を挙げると次のようになります。

　　1938-1967　　　新村　出
　　1967-1971　　　金田一京助
　　1971-1972年度　高津春繁（interregnum委員長）
　　1973-1974年度　柴田武（interregnum委員長）
　　1975-1976年度　服部四郎
　　1977-1978年度　泉井久之助
　　1979-1980年度　西田龍雄
　　1981-1982年度　川本茂雄
　　1983-1984年度　井上和子
　　1985-1987年度　国広哲弥
　　1988-1990年度　小泉保
　　1991-1993年度　松本克己
　　1994-1996年度　梅田博之
　　1997-1999年度　柴谷方良
　　2000-2002年度　早田輝洋
　　2003-2005年度　庄垣内正弘
　　2006-2008年度　上野善道
　　2009-2011年度　影山太郎
　　2012-2014年度　梶茂樹
　　2015-2017年度　窪薗晴夫
　　2018-2020年度　田窪行則

学会の基本姿勢

注目すべきは，これら歴代会長の専門分野が一般言語学だけでなく，方言学，意味論，音韻論，生成文法，言語類型論，文献学など多岐にわたり，また，得意とする言語も日本語のほか，アイヌ語，朝鮮語，チベット・ビルマ諸語，英語，フランス語，フィンランド語，ウイグル語など広範囲であるという点です。初代会長の新村出先生は，『言語研究』創刊号に掲載された「創刊にあたりて」の文章の中で「実践的顧慮によって論述の体を歪められることなく，一学派一運動の宣伝誌に傾くことなく，あくまでもその学問的価値に基準をおくところの論作を収載する雑誌である」（原文旧字体）と述べられています。その精神は，これだけ様々な言語理論が林立し，対象言語も地球の隅々にまで及ぶ現在の日本言語学会の活動においても不変であり，この学術性重視，客観性重視の姿勢こそが本学会の特徴となると思われます。すなわち，本学会が現在，会員数2,000余名を包括する大学会となったのは，特定の理論的枠組みやアプローチにとらわれず，また，研究対象も日本語を軸として世界の諸言語に及ぶという学問的な多様性と懐の深さによるものと捉えられます。

学会の組織と運営

本学会の実質的な企画・運営は，会長，事務局のほか，会長を補佐する常任委員会，学会誌『言語研究』を編集・刊行する編集委員会，年2回の大会（研究発表，シンポジウム，講演，ワークショップを含み，年に一度は会員総会も開催）を企画・運営する大会運営委員会，学会の諸活動の状況や活動成果を発信するための広報委員会，会員・非会員を問わず一般向けに言語学講習会を隔年に開催する夏期講座委員会，学会賞（論文賞、発表賞）の選考にあたる学会賞選考委員会で行っており，そのうち，会長と編集委員長は3年に一度の会員選挙によって選出されます。会長およびこれらの諸委員会が学会の活動を企画・運営し，その妥当性は，会員選挙によって選ばれた約70名の評議員によって構成される評議員会が年2回の大会開催と連動して行われる評議員会において客観的に検討されます。また，学会予算の執行の状況は，これも会員選挙によって選出される2名の会計監査委員によって厳密に監査されます。なお，学会の活動に際しては日本学術振興会の科学研究費補助金を受けていますから，その使途については別に科研費監査担当委員を設け，不正のないように自己点検を行っています。その他，研究・教育・学会活動等における倫理的問題を扱うために倫理委員会を置き，また，緊急の課題が生じた場合には，随時，小委員会を設け，その解決に当たる体制を取っています。

日本言語学会が基本姿勢として重視する「言語の多様性」については，その方面の研究成果を学会サイトで広く一般に発信するためのプロジェクトを助成する制度を設けています。

[以上の項目は前会長の田窪行則氏によって執筆されましたが、変更の必要性は特に認められないため、最小限のアップデートを施して再録します。]

以下では，各種委員会の活動方針を説明します。

各種委員会からのメッセージ

【編集委員会】

編集委員会は，日本言語学会の学術誌『言語研究』の刊行をおこなっています。『言語研究』は，1939年の第1号に始まり，第二次世界大戦前後の6年間を除けば，これまで80年余りの長きにわたり休むことなく刊行されて続けてきた歴史ある学術誌です。創刊以来，一学派，一運動の宣伝誌に傾かず，あくまでも学問的レベルの高さを重視するという基本的姿勢を貫き，日本の多様な言語研究の発展に貢献してきました。2021年度からスタートする新しい編集委員会も，このような精神をしっかりと受け継ぎ，日本の言語研究の発展のために精一杯努力していく所存です。

昨年はコロナ禍により，調査研究に深刻な影響を蒙った一年でした。国内外でのフィールドワークはもとより，研究者同士の自由な交流や文献収集などもままならない辛い一年でした。しかし，見方を変えるならば，そのような時こそ，これまで収集してきたデータを掘り起こし，深い分析に取り組む絶好のチャンスだったのではないでしょうか？そのような根気強い研究の中から必ずや素晴らしい論文が生み出されるであろうことを信じています。

皆様の投稿を委員一同，心よりお待ちしております。

（編集委員会委員長　呉人　惠）

【大会運営委員会】

会員が日頃の研究成果を報告し，またそれについて互いに議論を深める場としての大会は，学会においてもっとも重要な活動のひとつです。本学会の大会は，春と秋の年２回開催されています。最近の大会では，会員による個別の研究発表に加え，ワークショップやポスター発表など多様な形式での発表が行われています。また，公開シンポジウムなど一般に開かれたプログラムも組まれており，これらは学会の重要な社会活動です。これらのプログラムは一般の方に開かれていますので，皆様のご参加をお待ちしています。大会の予稿集は完全に電子化され，過去の予稿集もホームページで順次公開しています。

大会では，本学会の趣旨を反映し，理論的研究，日本語の方言，世界の少数言語のフィールドワークに基づく記述的研究，死語を扱う文献言語学的研究など多様なテーマが取り上げられています。私たち大会運営委員会は，言語学の様々な分野における，様々な理論的枠組みや方法論を用いた優れた研究を会員同士が共有できるよう，大会の企画と運営に当たっています。会員の皆様からの積極的な発表エントリーをお待ちしています。

（大会運営委員長　江畑冬生）

【広報委員会】

広報委員会は，主に，日本言語学会の学会誌，研究大会，夏期講座，及び危機言語・危機方言の成果の周知のための業務を担当し，日本言語学会の活動内容を迅速に分かりやすく広報できるように努めています。

学会のホームページの管理は，最も重要な業務の一つです。学会誌『言語研究』については，学会ホームページからリンクされている科学技術振興機構（JST）のアーカイブサイト上で，無償でPDFファイルがダウンロードできます。最新の論文・フォーラム・書評について，順次ダウンロードを可能にしています。1年に2回行われる研究大会や，隔年で開催している夏期講座についても，最新の情報を学会ホームページ，ならびに複数のSNS上で提供しています。研究発表の応募や参加申し込みも，オンライン上で可能になっています。また、学会ホームページの「学会からのお知らせ」に掲載される情報は、SNS（Twitter、Facebook）で発信しています。

その他，「言語系学会連合」に関する情報や，研究者や関連機関から学会に寄せられた各種情報（学会・講演会・研究会の情報，論文・発表募集，教員・研究員公募，奨学金・研究助成公募等）を随時，ホームページ上で掲示しています。

（広報委員長　内藤真帆）

【夏期講座委員会】

日本言語学会では隔年で夏期講座を開催しており，その企画・立案・運営を担当しているのが夏期講座委員会です。夏期講座は，「言語学の裾野を広げる」という日本言語学会の方針のひとつを実現するために開催しているものであり，国内外の著名な研究者を講師として招き，さまざまな分野について研究の第一線の知見を広く提供するため初級から上級まで12の講義を開講しています。日本言語学会では，1999年に第1回の夏期講座を開催し，2000年以降隔年で偶数年に開講してきました。2009年には，夏期講座を言語学会の事業の一つと位置づけ，それまでの夏期講座小委員会から常置の夏期講座委員会になりました。初期の夏期講座は合宿式でしたが，大学を会場とするようになり，第6回目までの夏期講座は，原則として首都圏と関西で交互に開催してきましたが，その他の地域でも，北海道大学（第7回）と名古屋大学（第9回）で開催しました。2020年は神戸大学での開催を予定していましたが，コロナ禍のため中止しました。2022年は東北大学での開催を予定しています。参加者に毎回お願いしているアンケートからは，満足度が非常に高く，会員以外にも多くの方が参加していることがわかります。参加者は，大学院生のほか大学教員・学部学生・日本語教師・中高教諭・その他社会人など多様であり，海外からの参加者も少なくありません。この講座は，言語学会の会員でなくても同じように受講できます。夏期講座の情報は日本言語学会のウェブサイトで提供しており，参加受付期間（おおむね当該年度の4月から）は専用のウェブサイトを用意しています。

（夏期講座委員長　渡辺己）

【学会賞選考委員会】

日本言語学会では，2011年に，研究活動の一層の向上・充実を目的として，若手会員の傑出した研究論文と研究発表を顕彰する「論文賞」と「大会発表賞」を設けました。論文賞は，毎年選考を行い，その前年度と前々年度に刊行された『言語研究』(４号分) に掲載された論文のうち、特に優れていると認められるもの１件 (最大２件) に与えられます。また，大会発表賞には，大会毎に，口頭発表およびポスター発表の中から数件を選考します。選考は，それぞれの選考部会によってなされ，受賞論文の著者受賞研究発表の発表者には、大会時に会長から表彰状および副賞が授与されます。これまでの受賞論文，受賞研究発表の題目と要旨は，日本言語学会ホームページにてご覧いただけます。

（学会賞選考委員会委員長　酒井弘）

【事務局から】

日本言語学会の事務局は，会長または事務局長の所属機関に置かれることになっています。現在の事務局は，事務局長が所属する明治大学文学部にあります。会員関係の業務は，中西印刷NACOS学会フォーラム（京都市）にある「事務支局」が担当していますので，こちらにお問い合わせください。連絡先は，日本言語学会トップページに示されています。

学会は多くの会員の皆さんに支えられて成り立っています。日本言語学会が伝統を守りながらも，さらに発展していくために，学会の活動や運営にご理解とご協力を賜りますようよろしくお願いいたします。

（事務局長　石井透）

最終更新　2021年4月

日本言語学会会則等

連絡先・掲載依頼: 〒602-8048　　京都市上京区下立売通小川東入
日本言語学会事務支局
電話 : 075-415-3661　　FAX : 075-415-3662　　E-mail : lsj@nacos.com
※ 年末年始ならびにお盆期間中は対応が遅れることがあります。
※ 日本言語学会への寄贈図書はご遠慮申し上げます。

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組織・役員等

過去の組織・役員等

彙報（過去の学会活動）: 『言語研究』第165号（2024年1月）
『言語研究』第164号（2023年7月）
『言語研究』第163号（2023年1月）
『言語研究』第162号（2022年9月）
『言語研究』第161号（2022年3月）
『言語研究』第160号（2021年9月）
『言語研究』第159号（2021年3月）
『言語研究』第158号（2020年12月）
『言語研究』第157号（2020年9月）
『言語研究』第156号（2019年9月）
『言語研究』第155号（2019年3月）
『言語研究』第154号（2018年9月）
『言語研究』第153号（2018年3月）
『言語研究』第152号（2017年9月）
『言語研究』第151号（2017年3月）
『言語研究』第150号（2016年9月）
『言語研究』第149号（2016年3月）
『言語研究』第148号（2015年9月）
『言語研究』第147号（2015年3月）
『言語研究』第146号（2014年9月）
『言語研究』第145号（2014年3月）
『言語研究』第144号（2013年9月）
『言語研究』第143号（2013年3月）
『言語研究』第142号（2012年9月）
『言語研究』第141号（2012年3月）
『言語研究』第140号（2011年9月）
『言語研究』第139号（2011年3月）
『言語研究』第138号（2010年9月）
『言語研究』第137号（2010年3月）
『言語研究』第136号（2009年9月）
『言語研究』第135号（2009年3月）
『言語研究』第134号（2008年9月）
『言語研究』第133号（2008年3月）
『言語研究』第132号（2007年9月）
『言語研究』第131号（2007年3月）
『言語研究』第130号（2006年12月）
『言語研究』第129号（2006年3月）
『言語研究』第128号（2005年12月）
『言語研究』第127号（2005年3月）
『言語研究』第126号（2004年12月）
『言語研究』第125号（2004年3月）
『言語研究』第124号（2003年11月）
『言語研究』第123号（2003年3月）
『言語研究』第122号（2002年9月）
『言語研究』第121号（2002年3月）
『言語研究』第120号（2001年12月）
『言語研究』第119号（2001年3月）
『言語研究』第118号（2000年12月）
『言語研究』第117号（2000年3月）
『言語研究』第116号（1999年12月）
『言語研究』第115号（1999年3月）
『言語研究』第114号（1998年12月）
『言語研究』第113号（1998年3月）
『言語研究』第112号（1997年11月）
『言語研究』第111号（1997年3月）
『言語研究』第110号（1996年12月）
『言語研究』第109号（1996年3月）
『言語研究』第108号（1995年11月）
『言語研究』第107号（1995年3月）
『言語研究』第106号（1994年11月）
『言語研究』第105号（1994年3月）
『言語研究』第104号（1993年9月）
『言語研究』第103号（1993年3月）
『言語研究』第102号（1992年10月）
『言語研究』第101号（1992年3月）
『言語研究』第100号（1991年12月）
『言語研究』第99号（1991年3月）
『言語研究』第98号（1990年12月）
『言語研究』第97号（1990年3月）
『言語研究』第96号（1989年11月）
『言語研究』第95号（1989年3月）
『言語研究』第94号（1988年11月）
『言語研究』第93号（1988年3月）
『言語研究』第92号（1987年12月）
『言語研究』第91号（1987年3月）
『言語研究』第90号（1986年12月）
『言語研究』第89号（1986年3月）
『言語研究』第88号（1985年12月）
『言語研究』第87号（1985年4月）
『言語研究』第86号（1984年12月）
『言語研究』第85号（1984年3月）
『言語研究』第84号（1983年11月）
『言語研究』第83号（1983年2月）
『言語研究』第82号（1982年9月）
『言語研究』第81号（1982年3月）
『言語研究』第80号（1981年11月）
『言語研究』第79号（1981年3月）
『言語研究』第78号（1980年9月）
『言語研究』第77号（1980年3月）
『言語研究』第76号（1979年11月）
『言語研究』第75号（1979年3月）
『言語研究』第74号（1978年10月）
『言語研究』第73号（1978年3月）
『言語研究』第72号（1977年10月）
『言語研究』第71号（1977年3月）
『言語研究』第70号（1976年11月）
『言語研究』第69号（1976年3月）
『言語研究』第68号（1975年12月）
『言語研究』第67号（1975年3月）
『言語研究』第66号（1974年12月）
『言語研究』第65号（1974年3月）
『言語研究』第64号（1973年11月）
『言語研究』第63号（1973年3月）
『言語研究』第62号（1972年12月）
『言語研究』第61号（1972年3月）
『言語研究』第60号（1971年12月）
『言語研究』第59号（1971年3月）
『言語研究』第58号（1971年1月）
『言語研究』第57号（1970年3月）
『言語研究』第56号（1970年1月）
『言語研究』第55号（1969年3月）
『言語研究』第54号（1969年1月）
『言語研究』第53号（1968年3月）
『言語研究』第52号（1968年1月）
『言語研究』第51号（1967年3月）
『言語研究』第50号（1967年1月）
『言語研究』第49号（1966年3月）
『言語研究』第48号（1965年11月）
『言語研究』第47号（1965年3月）
『言語研究』第46号（1964年11月）
『言語研究』第45号（1964年3月）
『言語研究』第44号（1963年10月）
『言語研究』第43号（1963年3月）
『言語研究』第42号（1962年10月）
『言語研究』第41号（1962年3月）
『言語研究』第40号（1961年9月）
『言語研究』第39号（1961年3月）
『言語研究』第38号（1960年9月）
『言語研究』第37号（1960年3月）
『言語研究』第36号（1959年10月）
『言語研究』第35号（1959年3月）
『言語研究』第34号（1958年10月）
『言語研究』第33号（1958年3月）
『言語研究』第32号（1957年12月）
『言語研究』第31号（1957年3月）
『言語研究』第30号（1956年9月）
『言語研究』第29号（1956年3月）
『言語研究』第28号（1955年10月）
『言語研究』第26、27号（1954年12月）
『言語研究』第25号（1954年3月）
『言語研究』第24号（1953年10月）
『言語研究』第22、23号（1953年3月）
『言語研究』第21号（1952年3月）
『言語研究』第19、20号（1951年）
『言語研究』第17、18号（1951年）
『言語研究』第16号（1950年8月）
『言語研究』第15号（1950年4月）
『言語研究』第14号（1949年11月）
『言語研究』第13号（1949年6月）
『言語研究』第12号（1943年3月）
『言語研究』第10、11号（1942年11月）
『言語研究』第9号（1941年12月）
『言語研究』第7、8号（1941年4月）
『言語研究』第6号（1940年11月）
『言語研究』第5号（1940年5月）
『言語研究』第4号（1939年12月）
『言語研究』第3号（1939年9月）
『言語研究』第2号（1939年4月）
『言語研究』第1号（1939年1月）

個人情報取扱方針

2005年4月より「個人情報の保護に関する法律」が施行されました。これに関連し、日本言語学会は個人情報の保護について以下のように考え、対応します。

日本言語学会は、個人情報の保護に関する法律にもとづき政令によって定められた個人情報取扱事業者ではありませんが、社会における個人情報の保護を重視し、この法の精神にしたがって会員の個人情報を取り扱います。
日本言語学会への入会に際して提出していただいた個人情報は、本会が定める「日本言語学会個人情報取扱規定」にもとづいて責任をもって管理し、会の運営ならびに会員相互の研究上の連絡および親睦のために必要な範囲内で使用させていただきます。
書店などで販売される学会誌に、新入会員の氏名、専門分野、所属を掲載します。またすでに会員である方についても、これらの項目に変更があった場合はこれを掲載します。また会員に配布される会員名簿に、氏名、専門分野、所属を掲載します。その際、それぞれの会員の同意のもとにその所属先所在地、同電話番号等、自宅住所、同電話番号等を掲載します。また、会の運営に必要な範囲で、本会の会長その他の役員、役職者に会員の個人情報を開示することがあります。
本会は、協力会社に一部事務を委託しており、その業務に必要な個人情報を預託することがあります。
本会が保有する各会員の個人情報について、会員本人が確認等のために開示を希望される場合、またその訂正や削除が必要な場合には、下記にご連絡ください。

個人情報についての問い合せ先

事務支局 : 〒602-8048 京都市上京区下立売通小川東入
電話 : 075-415-3661
FAX : 075-415-3662
E-mail : lsj@nacos.com
URL : http://www.ls-japan.org/

正式な規定は、日本言語学会個人情報取扱規程をご覧ください。

寄付および寄贈について

「日本言語学会黒田基金」お礼とご報告
寄付のお願い
図書寄贈について

「日本言語学会黒田基金」お礼とご報告

アメリカ言語学会の黒田フェローシップ基金(Yuki Kuroda Student Fellowship Fund)を支援するために、日本言語学会でも「黒田基金」として募金活動を行いましたところ、昨年7月から12月末までの半年間で総額1,057,000円の寄付が集まりました。ご協力下さった会員の皆様に厚く御礼申し上げます。2018年1月26日に、学会からの寄付金（10万円）とあわせてアメリカ言語学会の基金に送金いたしました。ご報告申し上げます。

〔黒田フェローシップ基金について〕
黒田フェローシップ基金は黒田先生のご遺族から寄せられた5万ドルの寄付をもとに創設された基金であり、一般からの寄付を含めて総額8万5千ドル（約950万円）を目標にしています。このようにして集められた基金は、主に日本からアメリカ言語学会の夏期講座(LSA Summer Institute)に参加する学生に対して、講座参加のための諸費用（渡航費、滞在費、授業料等）として給付されます。言語学者としての原点がMIT入学前に参加した夏期講座であったという黒田先生の想いを尊重し、これからアメリカで言語学を学ぼうとする学生が優先されることになっています。詳細は下記のアメリカ言語学会ホームページをご覧ください。
https://www.linguisticsociety.org/news/2017/01/12/new-student-fellowship-launched-honor-yuki-kuroda

日本言語学会への寄付のお願い

日本言語学会は、言語の科学的研究の進歩・発展に寄与することを目的として1938年に創設された学会です。年に2号刊行される機関誌『言語研究』と年に2回開催される大会に加えて、2年に一度開催される夏期講座等を通じて会員・非会員の垣根を超えて若手研究者育成に取り組み、また「言語の多様化に関する啓蒙・教育プロジェクト助成」等の制度により危機言語や手話言語などの啓蒙的な研究活動を支援しています。
つきましては、本学会の目的・活動に賛同し、寄附金の形で支援してくださる方を広く募集しています。ご支援下さる方は下記の学会事務支局へご連絡ください。

〒602-8048　　京都市上京区下立売通小川東入
日本言語学会事務支局
電話 : 075-415-3661　　FAX : 075-415-3662　　E-mail : lsj@nacos.com

　なお、残念ながら本学会への寄付金は寄付金控除の対象となりません。ご了承くださいますようお願いいたします。

図書寄贈について

日本言語学会への寄贈図書はご遠慮申し上げます。

倫理委員会への相談窓口: 倫理問題相談窓口について

　本相談窓口では、日本言語学会が関わる諸活動（大会、夏期講座、学会誌）における各種のハラスメント、「日本言語学会倫理綱領」に反する行為（剽窃、盗用、不適切な引用などを含む）についてのご相談をうけつけます。
まずは、フォーマット（別紙）に従い、相談についての大まかな内容を相談窓口（lsj@nacos.com）にメールでご連絡ください。
　その際、加害者の具体的な氏名までは書かないようにしてください。
　また、日本言語学会の倫理委員会委員（学会ＨＰの「組織・役員等」をご覧ください）の中で、特に相談をしたい委員あれば、１，２名選んで書いてください。
ご相談の件の担当者が決まり次第、担当者から直接メールを差し上げますので、連絡先と所属も明記してください。相談者名、相談内容について、倫理委員会と関係者は守秘義務を守ります。
　相談内容については、できれば具体的な記録（いつ、どこで、何があったか）をつけ、証拠を準備しておくようにしてください。電子メール、ファックス、留守番電話、写真なども証拠となります。目撃者がいれば、証人になってもらうこともよいでしょう。
大会や夏期講座の期間中に生じた緊急性の高い事態については、大会本部あるいは夏期講座本部に直接ご連絡いただいて結構です。
　なお、ご相談の内容によっては、ご希望の委員が担当できない場合や、学会では対応できない問題もあり得ますので、ご了承ください。

SNS運用方針: 日本言語学会広報委員会 SNS 運用方針

1. 目的
日本言語学会公式SNSは，日本言語学会ホームページに掲載する情報等を随時発信していくことにより，利用者に当学会に対する理解や認識を深めていただくとともに，利用者の利便性を高めることを目的とする。

2. 運用管理者
以下のSNSの運用管理者は，日本言語学会広報委員会とする。
言語学会Twitter： https://twitter.com/lingsocjpn
言語学会Facebook： https://www.facebook.com/LingSocJpn/
言語学会YouTube： https://www.youtube.com/channel/UCz-A_awbI3rXO69RLpwZFJw

3. 運用方法
(1) 日本言語学会ウェブサイトの「学会からのお知らせ」に新規掲載される情報を発信する。
(2) 利用者のフォロー，リツイートの類，およびコメントの受付は原則として行わない。

4. 著作権
公式ホームページに掲載している個々の情報は著作権の対象となっている。公式ページの内容の全部または一部の無断転載はできない。

5. 免責事項
日本言語学会は，公式ホームページを利用することで利用者及び第三者に生じた直接・間接的な損失について，一切責任を負わない。

2021年4月16日